相談する

自身では大したことがないと思っていた治療歴でも、思いがけず加入を断られるケースも多くあります。
その場合、ではすべての保険に加入できないのかというとそうではありません。
保険会社・商品によって、告知事項の範囲や査定結果は異なります。
また、持病の程度によって、商品の選択肢は大きく異なります。
まずは、複数の会社の方に持病の詳細を伝えたうえで、現時点で加入の見込みの高そうな商品の情報を集めることをお勧めします。
加入を断られた場合に、いわゆる「持病があっても大丈夫」と言われる「引受基準緩和型」を勧められるケースがあります。
「引受基準緩和型」の特徴として、間口は広いが保障は少ない(もしくは保険料が割高に設定されている)事が挙げられます。

検討のポイントとして2つ挙げられます。
①緩和型は最終手段とし、まずは情報収集をする。
②緩和型を選択する際も、保障期間を見定め(定期タイプ・終身タイプ)、持病が治った後の保障の見直しの可否を確認しておく。
こうした確認を経て商品を選択することで、自身に合った商品を選択することができるでしょう。

商品を選択する

引受基準緩和型の商品は多数販売されています。
最近のトレンドとしては、「T-PEC」という会社と提携した「セカンドオピニオンサービス」が無料付帯されている商品があります。
健康に不安を感じる人にとって、不安な点は金銭面だけではないはずです。治療方法を選び、決断するのは患者自身です。

持病の治療方法を専門医に相談することのできる点が、保障の魅力であり、加入を望む声が大きくなっています。
また、もう一つのトレンドとして「先進医療特約」というものがあります。
治療方法の選択肢として、公的健康保険が適応しないいわゆる先進医療を選択するケースもあると思います。
その場合、通常、治療費の自己負担額は高額になるケースが多いため、合わせて特約付帯するとよいでしょう。

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